自由診療・未承認医薬品等について(ポテンツァ錠20)
1. 公的医療保険の適用
当院の「ポテンツァ錠20」(有効成分:イソトレチノイン20mg)を用いた治療は自由診療(全額自己負担)です。公的医療保険は適用されません。
2. 通常必要とされる治療等の内容
ニキビ(尋常性痤瘡)に対する治療として、オンライン診察のうえ「ポテンツァ錠20」(有効成分:イソトレチノイン20mg)を処方します。
| 治療の流れ | ① WEB予約・問診 ② オンライン診察(適応の判断) ③ 処方・発送 ④ ご自宅で服用 |
|---|---|
| 用法・用量 | 1日1錠を服用する。 |
3. 治療期間
効果の現れ方には個人差がありますが、6ヶ月程度の継続が目安です。治療の継続・終了は、経過を踏まえて医師が判断します。
4. 治療回数
診察:初回に1回行い、医師が処方の可否及び治療計画を定めます。
お薬のお届け:30日ごとに30日分(30錠)をお届けします。ご解約のご連絡をいただくまで継続する期限の定めのない契約です。
処方計画:「ポテンツァ錠20」(有効成分:イソトレチノイン20mg)は長期連用にリスクがあるため、初回診察から6ヶ月間を目安に一度区切りを設けています。6ヶ月間は「ポテンツァ錠20」をお届けし、以降は、再診(オンライン診療)のお申込みがない限り「ポテンツァ錠20」による治療は終了となり、一般用医薬品「ポテンツァ錠0」(第3類医薬品)のお届けに切り替わります。再診を受けていただいた場合は、継続の可否を医師が判断します。
定期便の解約・停止・変更は、次回発送予定日の10日前(30日未満周期の場合は3日前)までにお電話にてご連絡ください。
□医師処方薬 専用窓口:0570-080-148(9:00-18:00 土日祝日除く)
5. 標準的な費用(税込)
| 診察料 | 無料 |
|---|---|
| 初回 | 30日分 2,980円(送料無料) |
| 2回目以降 | 30日分 8,980円(送料無料) |
6. 主なリスク・副作用
主な副作用として、皮膚・口唇の乾燥、口唇炎、眼や鼻の乾燥(ドライアイ、鼻出血を含む)、皮膚炎・皮膚の赤み、光線過敏(日光への過敏)、治療初期の症状の一時的な悪化、頭痛、関節痛・筋肉痛、脂質異常(中性脂肪・コレステロールの上昇)、肝機能値の上昇などがあらわれることがあります。
まれに、夜間視力の低下、気分の落ち込みなどの精神症状、激しい頭痛・吐き気を伴う頭蓋内圧の上昇、膵炎などが報告されています。
また、本剤の有効成分であるイソトレチノインには催奇形性(胎児に先天異常を起こすおそれ)が知られています。妊娠中・妊娠している可能性のある方・授乳中の方は服用できません。服用中及び最終服用後1ヶ月間は避妊が必要です。服用中及び服用中止後1ヶ月間は献血をしないでください。
※効果・効能・副作用の現れ方には個人差があります。医師の診察を受け、診断された適切な治療方法をお守りください。気になる症状があらわれた場合は、服用を中止し、医師にご相談ください。
7. お問い合わせ先
□医師処方薬 専用窓口:0570-080-148(9:00-18:00 土日祝日除く)
未承認医薬品等に関する情報
| (1) 未承認である旨 | 本剤の有効成分であるイソトレチノインは、ニキビ(尋常性痤瘡)に対する治療の効能・効果では国内で承認されていません。 |
|---|---|
| (2) 入手経路等 | 本剤は、医師が厚生局への手続きを経て海外から個人輸入したものです。当院医師が管理し、その責任において患者様へ提供しています。 医薬品等の個人輸入については、厚生労働省ホームページ「医薬品等を海外から購入しようとされる方へ」もご参照ください。 |
| (3) 国内の承認医薬品等の有無 | ニキビ(尋常性痤瘡)に対する治療薬としては、外用薬(アダパレン、過酸化ベンゾイル等)及び内服の抗菌薬が国内承認されています。皮脂の分泌に作用する内服薬で、ニキビの効能・効果が承認された医薬品はありません。なお、同成分(イソトレチノイン)の医薬品は、大量化学療法後の神経芽腫の効能・効果で国内承認されています。 |
| (4) 諸外国における安全性等 | イソトレチノインは、にきび治療薬として1982年に米国FDAで承認されるなど諸外国で広く使用されていますが、国内では承認されておらず、日本人における安全性等は十分に確認されていません。また、諸外国で承認されている用法・用量は体重1kgあたり0.5〜1mgを1日量とするものが標準であり、本剤の用量はこれを下回ります。催奇形性が知られているため、諸外国では妊娠を避けるための管理プログラムの下で使用されています。 |
| (5) 救済制度 | 医薬品副作用被害救済制度・生物由来製品感染等被害救済制度の対象外です。 |
2026年9月16日 制定
